そして誰も幸せでなくなった・・・

むか~し昔のその昔。
とある国「J国」では、どこの世帯でも男性が働き、女性が家庭に入って生活を支えていました。
一般的な家庭の収入は以下のような感じだったといいます。

(会社員):年収500万円  (専業主婦):年収0円
(会社員):年収500万円  (専業主婦):年収0円
(会社員):年収500万円  (専業主婦):年収0円
(会社員):年収500万円  (専業主婦):年収0円
(会社員):年収500万円  (専業主婦):年収0円

ところがあるとき、その国に変化が訪れました。

:私たちも社会に出て働きた~い♪
:そうだー!働かせろーー!!
:男だけ働くなんてずるいぞー!
:2人で働けば一家の収入は2倍!2倍!!
:私は働きたくないんだけど・・・

という具合だったといいます。

そこで、J国の王様は女性も働きやすいようにしてあげました。
しかし、当たり前のことですが、J国の中にある「お金の量(価値)」は、多少の増減はあるにしても基本的にはほとんど一定です。
そこで王様は、今働いている人たちの収入を減らして、これから働きたい人たちに分け与えることにしました。

すると、一般的な家庭の収入はこのような感じになったといいます。

(会社員):年収278万円  (兼業主婦):年収278万円
(会社員):年収278万円  (兼業主婦):年収278万円
(会社員):年収278万円  (兼業主婦):年収278万円
(会社員):年収278万円  (兼業主婦):年収278万円
(会社員):年収278万円  (専業主婦):年収0円

共働きになった家庭では収入が2倍になるどころかほとんど増えず、今までどおり男性だけが働いている家庭の収入は激減しました。

そして誰も幸せでなくなったとさ。

おしまい。

ちょっと現代社会を皮肉ったお話ですが、社会の現実的な仕組みとしてはこのような感じかなと。(ちなみに女性蔑視などの意図はありませんので、お気を悪くした方がいらしたらすみません)

 

実際には女性の社会進出が原因というよりも、労働人口が増えたことが直接の原因です。

当然、男女問わずに働く権利はありますので、J国での解決策としては、働くのは男性でも女性でもどちらでもいいのですが、どちらか一方が働くなど、役割分担があったほうがじつは平和なのかもしれません。

所得税や住民税などを個人単位ではなく、世帯単位で算出する方法は良い方法に思えますが、これをやると生活保護と同じように偽装離婚が増えるのが目に見えていますし、難しい問題ですね~。

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